複利計算

初期投資額、毎月の積立額、年利回り、期間を入れると、複利で増える資産を年ごとのグラフと表で表示します。資産が2倍になるまでの期間(72の法則)もわかります。

運用条件

円
円
%
年
複利の頻度
積立は毎月末に行うものとします。税金・手数料を差し引く前の金額です。
—
—元本合計(投資総額)
—運用益(複利効果)

年ごとの資産推移

元本 運用益
経過年数元本累計運用益累計資産額

72の法則 ― 資産が2倍になる期間

—72 ÷ 年利回り(概算)
—

積立なしで初期投資額だけを運用した場合の目安です。

複利計算とは?

複利とは、利息や運用益にもさらに利息がつく仕組みです。最初は単利との差は小さくても、期間が長くなるほど雪だるま式に増えていきます。この複利計算ツールは、一括投資と毎月の積立投資(新NISAのつみたて投資枠、iDeCo、投資信託の定期購入など)をまとめて計算し、投資した元本と複利で増えた運用益を年ごとに分けて表示します。

使い方

  1. 初期投資額(最初にまとめて投資する金額)と毎月の積立額を入力します。どちらか一方だけでも計算できます。
  2. 想定する年利回りと運用期間(年)を入力します。
  3. 複利の頻度を選びます。投資信託や積立のように毎月運用益が反映されるなら月複利、年1回利息がつく場合は年複利です。
  4. 最終的な資産額、元本に対する運用益、年ごとのグラフと表を確認します。

複利の計算式とこのツールの前提

積立なしで元本 P を年利回り r で n 年運用すると、年複利は P ×(1 + r)ⁿ、月複利は P ×(1 + r/12)12nです。毎月 C 円を積み立てる場合の月複利での将来価値は P(1+i)m + C ×((1+i)m − 1)÷ i(i = r/12、m = 月数)です。

  • 積立は毎月末に行うものとして計算します。
  • 年複利で毎月積み立てる場合、その年に積み立てた分は年末まで単利で利息がつき、年末に元本と合わせて複利で運用されます。
  • 税金(特定口座なら約20.315%)、信託報酬、インフレは考慮しない税引前の名目金額です。

例)100万円を一括投資し、毎月3万円を年7%(月複利)で20年積み立てると、約1,967万円(元本820万円・運用益約1,147万円)になります。

72の法則

72 ÷ 年利回り(%)で、資産が2倍になるまでのおおよその年数がわかります。年6%なら72 ÷ 6 = 約12年、年8%なら約9年です。正確な値は ln 2 ÷ ln(1 + r) で、利回りが4〜12%なら72の法則との差は数か月以内です。

年利回り72の法則正確な値(年複利)
3%24.0年23.4年
5%14.4年14.2年
7%10.3年10.2年
10%7.2年7.3年

よくある質問

月複利と年複利ではどれくらい違いますか?

同じ年利回りなら月複利のほうが少し多くなります。年7%の月複利は実質年約7.23%で運用するのと同じです。100万円を10年運用すると、年複利で約196.7万円、月複利で約201.0万円です。

株式や投資信託のリターンもこれで計算できますか?

目安としては使えます。実際の株式・投資信託のリターンは毎年変動するため、結果は計算値と異なります。長期の平均利回りを入れて、目標設定の参考にしてください。

新NISAやiDeCoの場合はどうなりますか?

新NISAとiDeCoは運用益が非課税なので、計算結果がほぼそのまま手元に残ります(iDeCoは受け取り時に課税される場合があります)。課税口座では運用益に約20.315%の税金がかかるため、毎年分配金を受け取るなら利回りに約0.8を掛けた値を入れると近くなります。

インフレを考慮するには?

年利回りから想定インフレ率を引いた実質利回り(例:7% − 2% = 5%)を入れると、今の物価で見た金額の目安がわかります。