老後資金シミュレーション

退職年齢、老後の生活費、年金見込額、物価上昇率、運用利回りを入れると、老後に必要な資金と今から毎月積み立てるべき金額を計算します。

あなたの老後プラン

歳
歳
歳
円
円
円
%
%
%

生活費と年金は今のお金の価値で入力してください。物価上昇率に合わせて毎年増やして計算します。年金の見込額は「ねんきんネット」や「ねんきん定期便」で確認できます。

今から毎月積み立てる金額
—
—退職時に必要な資金
—必要資金(現在の価値)
—今ある資金の退職時の価値
—退職1年目の毎月の不足額(物価反映)

4%ルールで見ると

必要資金(年間不足額 × 25)
—
現在の価値で
—
資金の4%を取り崩す場合の1年目
—

4%ルールは、退職1年目に資産の4%を取り崩し、その後は物価に合わせて増やしても約30年資産がもつという米国の研究(トリニティ・スタディ)に基づく目安です。30年より長い老後を想定するなら3〜3.5%で考えるとより安全です。

年齢ごとの老後資金の推移

年齢積立(+)/取り崩し(−)年末残高現在の価値

退職まで毎月同じ金額を積み立て、退職後は物価に合わせて増える不足額を毎月取り崩し、想定寿命で残高がゼロになるように計算しています。税金・手数料は考慮していません。

老後資金シミュレーションとは?

老後資金シミュレーションは、老後に毎月いくら使い、何歳まで暮らすなら、いくら必要かを物価上昇と運用利回りまで含めて計算します。生活費から公的年金を差し引いた毎月の不足額をもとに、退職時に必要な資金を求め、今ある貯蓄で足りない分を退職までに毎月いくら積み立てればよいかを示します。話題になった「老後2000万円問題」を自分の数字で確かめたり、新NISAやiDeCoの積立額を決めたりするのに役立ちます。

使い方

  1. 現在の年齢、退職年齢、想定寿命を入力します。
  2. 老後の毎月の生活費と年金受給額を今のお金の価値で入力し、今ある老後資金も入れます。
  3. 物価上昇率と、退職前・退職後の運用利回りを入力します。退職後は安全な運用に移すことが多いため、低めに設定するのが一般的です。
  4. 毎月の積立額、退職時の必要資金、年齢ごとの残高推移を確認します。

計算方法

  1. 退職1年目の毎月の不足額 =(生活費 − 年金)×(1+物価上昇率)退職までの年数
  2. 必要資金 = 想定寿命まで物価に合わせて増える不足額を、退職後の利回りで割り引いた合計(現在価値)
  3. 不足額 = 必要資金 − 今ある資金を退職時まで運用した額
  4. 毎月の積立額 = 不足額を退職までに退職前の利回りで貯めるのに必要な毎月の金額

年率は月複利((1+年率)1/12 − 1)に換算しています。

例)35歳、65歳で退職、90歳まで、生活費月25万円・年金月15万円(現在の価値)、物価2%、利回り退職前4%・退職後3%、今ある資金300万円の場合、退職1年目の毎月の不足額は約18万1千円、必要資金は約4,824万円(現在の価値で約2,663万円)で、毎月約56,198円の積立が必要です。

「老後2000万円問題」とは

2019年の金融庁の報告書で、高齢夫婦無職世帯の家計が毎月約5.5万円の赤字になるという試算から、30年間で約2,000万円(5.5万円×12か月×30年=1,980万円)が不足するとされたことに由来します。実際に必要な額は生活費、年金額、退職年齢、物価によって大きく変わるため、このツールで自分の条件を入れて確かめるのがおすすめです。

数字を決めるときのポイント

  • 年金:ねんきん定期便やねんきんネットで見込額を確認できます。額面から税金・社会保険料が引かれる点にも注意してください。
  • 物価上昇率:日本銀行の物価安定目標は2%です。
  • 利回り:結果は利回りに大きく左右されます。楽観的な値だけでなく、控えめな値でも試算しましょう。
  • 退職金:受け取る予定があれば、今ある老後資金に退職時の受取額を現在価値で加えるなどして考慮してください。

よくある質問

老後資金はいくら必要ですか?

生活費と年金の差によって大きく変わります。4%ルールでは毎月の不足額×12×25が目安で、不足額が月10万円なら現在の価値で約3,000万円です。

なぜ退職時の必要資金がこんなに大きくなるのですか?

物価が上がるためです。物価が年2%上がると、30年後には同じ生活に今の約1.8倍のお金がかかります。現在の価値に直した金額も併せて表示しているので比べてみてください。

年金の受給開始が退職より遅い場合は?

このツールは退職時から年金を受け取る前提です。60歳退職・65歳受給開始のような場合は、空白期間の生活費を別に用意する必要があるので、年金を0にした試算と比べて考えてください。

iDeCoや新NISAの積立額の目安になりますか?

はい。表示された毎月の積立額を、iDeCo・NISA・預金などに振り分けて考える目安になります。運用利回りは保証されないため、余裕を持った金額にしましょう。